めるまが書庫(ケアマネ専門)

No.57【ケアマネメルマガ】
2011年10月16日

【夜・スペシャル】

こんばんは、
合格オンラインの井上です

さっきまで。
さっきまで。
おぼえたのに。

本試験では、こんなことも起こり得ます。

特に数字。
なぜか数字。

ほんとに、忘れちゃう
ものなんです。

だから。
語・呂・合・わ・せ。

★
ケアマネの更新は5年。
★
事業者の更新は6年。

こんな語呂合わせはいかがでしょうか？？

10回くらい唱えていただければOK！

★　介5支援専門員　
（介護支援専門員・5年）

★　サ・しっくす
（サービス事業者・6年）

では、練習問題をどうぞ1問　1答　です。
リクエストにおこたえして地域密着型サービスの基準アラカルト問題　です。

（1）
夜間対応型訪問介護計画は利用者の日常生活全般の状況及び希望を踏まえて作成される。

正解は、○になります。作成は、オペレーション従業者、オペレーションセンターを設置しない場合は、訪問介護員等が行います。

（2）
夜間対応型訪問介護事業者においては、利用者へ配布するケアコール端末に係る設置料、リース料、保守料などの費用の徴収は認められていない。

正解は、○になります。

（3）
認知症対応型通所介護計画は提供に関わる従業者が共同して利用者ごとに作成する。

正解は、○になります。

（4）
認知症対応型共同生活介護において、共同生活住居の管理者は計画作成担当者に認知症対応型共同生活介護計画作成を担当させる。

正解は、○ですね。この場合、ちょこっとややこしい仕組みなので御説明を。
計画作成担当者は共同生活住居ごとに配置され、
1つの　共同生活住居を有する事業者の作成担当者は介護支援専門員になります。

た・だ・し。

2つ以上の共同生活住居を有する事業者においては、

担当者のうち少なくとも1人は介護支援専門員でよいとされます。

また。計画作成担当者は、利用者の処遇に支障がない場合は、管理者との兼務もOKです。

（3）の認知症対応型通所介護とは仕組みが異なりますので御注意ください。

（5）
地域密着型特定施設入居生活介護の計画作成担当者は介護支援専門員とされる。

正解は、○になります。

おおっと。ここでは、ケアマネさんがプランを作成！！

各サービスにおける【計画】は出題されやすい傾向にあります。

簡単な早見表でまとめて覚えたいですね！！

それでは、また明晩。

No.56【ケアマネメルマガ】
2011年10月15日

【夜・スペシャル】

こんばんは、合格オンラインの井上です

ふと。想像する自分の老後。

どんな場所で。
どんなふうに。
暮らしてるのかな。

健康かな。
幸せかな。

妄想中こんなニュースを見つけましたので御紹介。

東北大学研究班が独自に研究、先日発表した『高齢者福祉指数』。

トップに輝いた県は、『島根県』。

心身の健康、経済状況、個人生活などの5分野を調査、集計したものだそうです。

では、練習問題をどうぞ。テーマは居宅介護支援事業者。

どどおおおーんと10問！頑張って・トライを。

（1）
課題の把握に当たっては利用者の居宅を訪問し、利用者及びその家族に面接して行わなければならない。

正解は、○ですね。

（2）
アセスメントの際には面接の趣旨を利用者及びその家族に対して十分に説明し、理解を得なければならない。

これも、正解は○に。【要介護認定の調査】と勘違いなさるケースもあります。プライバシーに関わることも当然にでてきますよね。

（3）
利用者が要介護更新認定を受けた場合、サービス担当者会議を開催し居宅サービス計画の変更の必要性について担当者から意見聴取を行う。

正解は、○ですね。まず、原則をしっかり理解。でも、全員参加が難しい場合もあります。やむをえない場合のみ、担当者への照会が許されます。（ここ、大切）

（4）
サービス担当者会議の要点担当者への照会内容は記録して2年間保存する。

正解は、○ですね。書類は、2キロ！！で。

（5）
介護支援専門員は必要に応じ介護保険施設への紹介、その他の便宜の提供を行う。

正解は、○になります。在宅での生活が限界になったり・・・御本人からの入所希望があったり・・・ご高齢の方の暮らしにも大きな変化が訪れることもあります。入所支援も責務の1つなのですね。

（6）
介護保険施設等から退院、退所しようとする者から依頼があった場合にはあらかじめ居宅サービス計画の作成援助を行う。

正解は、○になります。施設入所中、あるいは病院入院中であってもアセスメントは可能。スムーズに在宅での生活が始められるように援助します。

（7）
福祉用具貸与を継続して受ける必要がある場合にはその理由を居宅サービス計画に記載しなければならない。

正解は、○になります。【購入】となる、特定福祉用具販売も同じように記載が必要。

（8）
サービス担当者会議において利用者の個人情報を用いる場合は利用者の同意をあらかじめ文書により得なければならない。

正解は、○ですね。

（9）
サービス担当者会議において利用者の家族の個人情報を用いる場合は当該家族の同意をあらかじめ文書で得なければならない。

これも、正解は○に。もちろん守秘義務があることもお忘れなく！

（10）
要介護認定を受けている者が要支援認定を受けた場合には指定介護予防支援事業者と当該利用者に係る必要な情報を提供する等連携を図る。

正解は、○になります。要介護1だった方が要支援2に。こんなケースもあります
その場合には、居宅サービス計画から介護予防サービス計画にプラン内容が変わることになります。そのための連携を行うことが義務付けられているのですね。

ふう。
10問御疲れ様でした！

基準の1つ1つが、ケアマネージャー業務をかたちづくる大切なもの少し曖昧な部分は今夜頑張っておさらいを。

それでは、また明晩。

No.55【ケアマネメルマガ】
2011年10月14日

【夜・スペシャル】

こんばんは、合格オンラインの井上です

鬼さんに笑われそう！ですが、
来年度新商品企画会議で喧々諤々の毎日の井上。
念願の医療分野DVDもついに実現しそうで気持ち新たに頑張ろうと誓う毎日でもあります。

では練習問題をどうぞ。

テーマは、地域密着型サービスにおける介護支援です。

（1）
小規模多機能型居宅介護支援事業者の介護支援専門員は、登録をされた利用者の居宅サービス計画及び小規模多機能型居宅介護支援計画の作成を行う。

うううーーーーーむ。中身濃いですね。って、1人で感激してる場合じゃありませんでした。
正解は、○になります。
言ってみれば、小さな小さな小さなでも、とっても、とってもスペシャルな事業者。
それが、小規模多機能型居宅介護。登録してくださった利用者さんは、通い中心で、さらには随時訪問あり、宿泊ありのサービスを利用可能。
専属のケアマネさんが居宅サービス計画と、小規模多機能型居宅介護計画、この2つの計画を作成してくれる仕組みです。

まだまだ、全国的には事業者数は少ないけれど住み慣れた地域で顔なじみのスタッフにケアを受けることができる新しい試みとしてスタートしています。

（2）
認知症対応型共同生活介護計画の作成に当たっては、利用者の同意が義務づけられていない。

正解は、×になります。たとえ、100パーセントの理解それが困難であっても、利用者さんのために作成したプランです。御本人、御家族への説明とともに、御本人の同意をいただくこれが基本です。

（3）
地域密着型介護老人福祉施設の介護支援専門員は入所者が常時の介護が必要となった場合には介護老人福祉施設への入所を勧めなければならない。

正解は、×ですね。っていうか、地域密着型介護老人福祉施設って、どんな施設なのでしょうか？？？
定員29名以下の特別養護老人ホーム。これが、地域密着型介護老人福祉施設です。
設問のような運営基準は当然にありません。

本日お届けしました3問
実は21年度本試験の問題22からぬきだしたものです。
支援分野には、福祉系サービスの基準も登場する可能性があるのですね。
昨年お休みしてますので先祖がえりする可能性、大・大・大！！

今夜、10分だけ。ぜひ、おさらいを。

それでは、また明晩。

No.54【ケアマネメルマガ】
2011年10月14日

こんにちは、合格オンラインの井上です

土壌に生息する類縁菌からヒトに感染する菌へ・・・
黒死病と恐れられた【ペスト】。

大流行した当時の菌がいまなお関与しているとのニュースです。

では、感染症に関する問題を1つどうぞ。
○か、×かでおこたえくださいね。

◆
萎縮性胃炎には、ヘリコバクターピロリ菌が、また肝細胞がんには、A型肝炎ウイルスが関与している。

正解は、×ですね。A型肝炎ウイルスという部分が誤りです。
B型、C型が正解。22年本試験の問題36をアレンジしてみました。
では、支援分野の学習を。
市町村の指定を受ければ要支援1、2のかた達の
ケアプラン作成に関わる【介護予防支援事業者】にもなれる、地域包括支援センター。

その役割・機能は実に多岐にわたりますが、地域支援事業を2つに大別したものも試験に出やすいところです。
2つとは、必須事業と、任意事業ですね。
今日は、そのおさらいを御一緒に。

必須事業は下記になります。

★　介護予防事業

★　介護予防ケアマネジメント事業

★　総合相談・支援事業

★　権利擁護事業

★　包括的・継続的ケアマネジメント支援事業

任意事業は下記になります

☆　介護給付等費用適正化事業

☆　家族介護支援事業

☆　その他の事業

これらが本試験で問題になると、こんなかんじに・・・

（1）
地域支援事業は、介護予防サービス事業を含む

正解は、×ですね。介護予防訪問介護とか介護予防通所介護など介護予防サービスは各事業者が提供するもの【地域支援事業】には含まれません。

（2）
地域支援事業は、居宅サービス事業を含む。

これも、×ですね。必須、任意のどちらにも含まれません。

（3）
地域支援事業は、任意事業として家族支援事業を含む。

正解は、○ですね。必須と任意は、ひっかけ問題に使われやすいところです。頑張って、しっかり区別できるように！！

★★★★★★★★★★

地域支援事業の財源。

★★★★★★★★★★

井上はこのあたりも出題されやすいと予想しています。
次回はここのおさらいをお届けしますね。
それでは、良い週末を。

今日の格言

昨日の自分を超えられるのは自分だけ！

【あきらめないこと。どんな事態に直面してもあきらめないこと。結局、私のしたことは、それだけのことだったのかもしれない。 】

植村直己（登山家）

No.53【ケアマネメルマガ】
2011年10月13日

【夜・スペシャル】

こんばんは、合格オンラインの井上です
結婚式に、社員旅行。海外出張に、社員研修。
社会人には、なにかと家を留守にしてでも出席・参加しなければならないことが多いもの。

でも。

御家族に。
要介護状態の方がおられる場合も・・・。
そんな時の強い味方が短期入所系サービスです。
文頭にあるようなさまざまな理由でも利用OK。
介護者のレスパイトも目的の1つですね。
短期入所生活介護と短期入所療養介護。
これらのサービスをケアプランに位置づける際に実はお約束があるのです

基準にはこうあります。

介護支援専門員は、居宅サービス計画に短期入所生活介護、又は短期入所療養介護を位置づけるに当たっては、利用者の居宅における自立した日常生活の維持に十分に留意するものとし、
利用者の心身の状況等を勘案して特に必要と認められる場合を除き、短期入所生活介護及び短期入所療養介護を利用する日数が、要介護認定の有効期間のおおむね半数を超えないようにしなければならない。

特に必要とする場合以外【おおむね半数】を超えないように。
ここ、ポイントです。

理由なく入所させっぱなしこれは、やはりNG！！なのですね。

ちなみに。21年　問題53にはこんな設問があります。

福祉分野ですが解いてみてくださいね。

◆
短期入所生活介護計画はおおむね7日以上継続して利用が予定される利用者について作成しなければならない。

いかがですか？？正解は、×になります。正しくは【4日】。計画を作成するのは、どちらも、入所施設に勤務する【管理者】さんとなります。
可能であれば、ネットでサービス事業者さんのホームページをのぞいてみるのも、勉強になりおすすめです。

それでは、また明晩。