練習問題お届けします！！
2012年10月20日
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こんにちは、合格オンラインの井上です
人間の脳って、ほんとにうまくできてるなあ！！といつも感激する井上。（本人いまいちですが）
★ある、ことがらを記憶。
↓
★しばらくのあいだキープ
↓
★必要なときにおもいだす
すごいですよね。
◆ 記銘→保持→再生
でも。
でも。
もっとすごいことに！
この手順に、覚えやすいなにかが加われば記憶の定着率は、さらにアップすすのだそうです。
これ。試験テクニックにも大いに活用したいところであります。
参考書の文章を読む時も練習問題を解く際にも文章を暗記するときも
これって。○○○つながりだから◆とか。
これは。
★★★が優先するグループ
3兄弟だよ なんて。
御自身が、よりいっそうおぼえやすくなるようにちっちゃな工夫をして、思い出しやすい暗記をこころがけるのですね。
これが、本試験で大きく役立ちます！！
さて。さて。大切な週末の時間。
御案内だけでは 申し訳ないのでささやかですが本日は練習問題を御用意いたしました。
よろしかったら1問1答でトライを！！
（1）
養護老人ホームは住所地特例対象施設に含まれる。
（2）
地域密着型介護老人福祉施設は平成17年法改正により住所地特例施設から除外された。
（3）
第2号被保険者は要介護要支援認定を申請していなくても被保険者証の交付を求めることができる。
（4）
法人格のない住民参加型非営利組織の事業者の場合も基準該当居宅サービスとして特例居宅介護サービス費の支給対象となりえる。
（5）
被保険者が緊急その他、やむを得ない理由により被保険者証を提示しないでサービスを受けても特例居宅介護サービス費の支給の対象となりえる。
（6）
医療保険者は、第2号被保険者の保険料を社会保険診療報酬支払い基金に納付しなければならない。
（7）
市町村は条例により一定の場合に第1号被保険者のほか、その世帯に属する者に対しても科料を科す規定を設けることができる。
（8）
介護認定審査会の委員の定数は市町村が条例により定める。
（9）
居宅介護サービス費等種類支給限度基準額は市町村が条例により定める。
（10）
保険料の徴収猶予は市町村が条例により定める。
（11）
保健給付に関する処分又は保険料その他介護保険法の徴収金に関する処分は審査請求の対象となる。
（12）
要介護認定又は要支援認定に関する処分は審査請求の対象となる。
（13）
国民健康保険団体連合会の業務として指定介護療養型医療施設の運営も行うことができる。
（14）
特定施設入居者生活介護は区分支給限度規準額が適用されない。
（15）
地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護は区分支給限度規準額が適用されない。
（16）
都道府県介護保険事業支援計画において介護保険施設の種類ごとの必要入所定員総数を定める。
（17）
都道府県介護保険事業支援計画において介護保険施設相互間の連携の確保に関する事業を定める。
（18）
包括的支援事業は第1号被保険者と第2号被保険者を対象とする。
（19）
包括的支援事業の実施委託は全体を一括して行わなければならない。
（20）
第1号被保険者と第2号被保険者の保険料負担の按分割合は3年ごとに見直される。
（21）
調整交付金による財源格差の調整には災害時の保険料減免も含まれる。
（22）
介護保険事業に係る事務費は市町村の一般財源により賄われる。
（23）
指定介護予防支援事業者は市町村長が指定を行う。
（24）
指定介護予防支援事業者は定期的に指定の更新を受けなければならない。
（25）
遠隔地に居住する被保険者の申請に係る調査は、その被保険者の住む市町村に調査を委託できる。
（26）
地域包括支援センターは更新認定に係る調査を受託できる。
（27）
市町村は職権により要介護有効期間満了前でも要介護状態区分の、変更認定ができる。
★ 残り3問は医療分野！
（28）
介護老人保健施設における認知症専門ケア加算は認知症の入所者に対して専門的な認知症ケアを実施した場合に1日単位で算定できる。
（29）
介護予防リハビリテーションは利用者の生活機能の維持又は向上のために理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が提供する。
（30）
指定訪問看護ステーションにあっては、理学療法士作業療法士又は言語聴覚士も訪問看護サービスに携わることができる。
もお。
お気づきですよね！！！
30問全部、去年の本試験問題です。
30問ぜーーーーーーんぶ
正解は、○になります。
迷った問題は、覚えやすい・ちっちゃな工夫をプラスして ぜひこのまま全文暗記を！！
